私たちは、言葉では論理的に考えろ！と言っていますが、私たちが論理的思考と思っている論理的思考は、前提と結論だけで根拠が欠けているのです。
ただ前提と結論の間は論理的になっているのです。
根拠を追求しない理由は、日本人が昔から受け継がれてきた人を差別化して観る、格差意識が大きく関係しています。
上司の言う事は絶対である封建社会では、上司が嫌う平等が人々を幸せにする様な深い所にある考えなどは通用しない社会です。
この社会が長く続くと、人は深い所にある原因などを考えなくなります。
考えても活かされないので無駄だと思うのです。
論理的思考の根拠は、なぜ、どうして？と疑問を持って、自ら根拠を解明しなければ根拠は分かりません。
私たちは、格差意識の影響で長い間なぜ、どうして？と深く考える事を行っていませんので、根拠を解明する習慣がないのです。
又変化の激しい複雑な現在の社会では様々な事を行う必要がある為、知識を得ればできる様になりますので、知識を得る事に意識が行くようになったのだと思います。
私たち日本人は見えるものに左右される判断をしています。
その為目先を追う感情があり、手間のかかる根拠を解明するより知識を得てできれば、目先は解決できますので根拠を考えなくなったのかも知れません。
根拠を自ら解明する事は知識得る事とは違い、気づきを待つ必要がある為、時間が掛かる場合が多いです。
目先を追う習慣のある私たちは、この様な理由でなぜ、どうして？と疑問を持つ事もなくなったので、根拠が分からない知識しか持てなくなったのです。
この論理的思考だと思っているものを、私たちは根拠を解明しない為、本来の論理的思考の効果を出せない事も理解できないので、疑う事もなく続けているのです。
この様な本質に外れた事が、日本には多々あるので生産性を上げられないのです。
今までの私たちの習慣である、論理的思考で根拠が分からないのでは、論理的に考える意味がないのです。
そこを私たちは根拠を自ら解明しない習慣の為理解できないのです。
論理的思考が必要な訳は、前提と結論の間にある根拠が分かるから、論理的思考をする意味が出てくるのです。
論理的思考を行うと、前提と根拠があって結論になると関係性で捉えられるので、記憶した事に柔軟性が生まれる事やビジネスなど変化する物事の実態を捉えられること、又知識を統合でき複雑な事も理解できる様になる為優れた判断ができるので、論理的思考の効果が出せるからです。
根拠の分からない論理的思考では、物事を関係性で捉えられませんので、変化するビジネスを柔軟に捉えられなく、現在の複雑なビジネスも捉えられないので経済停滞を起こしているのです。
逆に論理的思考の根拠を解明しているとなぜ、優れた解決策を考え出せ、生産性が上がるのかの視点で説明します。
論理的思考で根拠を解明しない習慣に日本人がなった理由は上記した理由ですが、現実に私たちはビジネスで原因を究明する為考える事より、調べたり専門家に教えて貰ったりして問題を解決しています。
問題の原因を自ら解明しているとなぜ、優れた判断ができるのか、優れた解決策が考え出せるのかを説明します。
論理的思考の根拠を解明するとは、問題と原因の間にある因果関係などの関係性を明らかにすることです。
何がどういう理由でどうなる、と根拠を解明理解する事です。
しかも問題と原因の間にある根拠は、論理的に関係性等で繋がっていなければ原因にたどり着けません。
問題と原因の間にある繋がった関係性が明らかになっていれば、どうすれば問題が起きないかが分かります。
と同時に、どうすれば解決できるかも分かる場合が多いのです。
問題と原因の間にある因果関係などの状況を見える化して理解できるからです。
問題と原因の間にある根拠を自ら解明し続けていると、他の類似の関係性など状況からパターン認識できるため、最も効果的な解決策が頭に浮かぶ識別ができるのです。
パターン認識とはAIが使っている技術で、多くの物事の中から規則性や一貫性などの特徴を見抜く力で、パターン認識ができると多くの物事の中からその物事を識別や予測、分類ができ、その物事が重要であるか否かを見極めたり、その物事を行うと先がどうなるかを予測できたりするスキルです。
１つひとつ問題の原因を解明しているとパターン認識ができ、問題を構成する各要素を関係性などで見極める識別ができるいため、最も重要な要素を選択できるので、優れた解決策を考え出せるのです。
分かり易く説明すると判断力がつくのです。
企業活動の中での判断が、その企業がどうなるかを決めている訳ですが、その判断力が、根拠を基に判断できるので、根拠のない判断よりよい判断ができるので優れた解決策を考え出せるのです。
人を差別化してみる格差意識を私たち日本人は殆どの人が無意識のうちに持っています。
それは、現実の日本の社会が、格差意識が充満した社会の為、日常の中で格差意識を植え付けられているからです。
その為に、社会システムや日常の習慣、日々行っている商習慣は格差意識で作られている為、私たちは格差意識のあるコミュニケーションの中で暮らしています。
なぜ格差意識がこれほど残っているのかは、格差意識が多く残る理由 で説明していますのでご覧下さい。
この格差意識があるコミュニケーションが上下関係や同調圧力、和を重んじる集団主義を生み出しています。
その為私たちの行動は、地位や学歴で人を判断したり、空気を読め、などの同様な価値観を押し付けられたり、会議や仕事で同様の視点を求められる集団合意を求められます。
その人を内容や実績で評価するのではなく、肩書や年功、周りの意向に合わせる事で評価されるのです。
これでは１人ひとりの能力や個性を活かせない事になります。
この環境がある日本では能力のある人でも、能力を発揮しないで周りに合わせる様になり、周りに合わせた平均的な仕事をするようになります。
終身雇用の年功序列がよい例で、どんな実績を上げたかで人を評価するのではなく、何年仕事をしてきたかで評価しているのです。
とびぬけたアイデアが生産性を上げる事に役立つのですが、優れたアイデアを潰してしまう方向に動くのが日本人の格差意識なのです。
この環境に住む私たちは、自分の能力を磨き、その能力を十分に発揮する気持ちにはならなく、適当に仕事をして年功を重ねればよいと考えで行動する様になるのです。
私たちは、この環境に慣れてしまい、自分の能力が周りの環境に影響を受けて抑制されている意識もないと思いますが、欧米と比較すると日本の環境は１人ひとりの能力を活かされていないのです。
この環境がある日本では、目的も曖昧になり、適当に働けばよいとの雰囲気が出来てしまうので生産性も上げられないのです。
仮に一生懸命働くのは、上司が言うからやるになってしまうのです。
人間の本能は自分を守りたい事と楽をしたい事ですから、格差意識が充満した社会では、正当な評価がされないのでは当然適当な働き方になりやすいのです。
又楽に結果を出す為に深く考えるのではなく、知識を得ればできる様になりますので、知識を増やす学び方が主流になって考えなくなったのです。
しかし、知識を増やす事で問題を解決する方法には欠点があって、現在のグローバルビジネスでは通用しなくなったので生産性が上がらないのです。
欧米では人の能力を抑制する様な格差意識が殆どありませんので、１人ひとりの能力活かせる評価やシステムがある為、能力を引き出し発揮して、その発揮した能力を統合する事で経営を行っているので、生産性が日本より高いのです。
各国にも格差意識はありますが、日本ほど強い格差意識がある国は、先進国ではありません。
日本より格差意識が強い国は、北朝鮮の様に独裁国以外ないのではないでしょうか。
中国は独裁国なので格差意識がある訳ですが、どう言う訳か生産性を高くするために必要な洞察あるビジネスが出来ます。
多分指導者に洞察力があるので、ユニクロの様に洞察ある事ができるのではないでしょうか。
逆に言うと、経営者に洞察力があれば、洞察あるビジネスが出来、生産性を上げられるのです。
格差意識が充満した日本でも、経営者が洞察力を養う事は自ら経営者の努力で身に付くものですから、格差意識から影響を受ける１人ひとりの社員を活かせない事を最小限に減らせます。
経営者に洞察力を養う意味が出てくるのです。
最初に説明しておきたい事があります。
私たちが代々受け継がれてきたビジネス習慣が、現在のグローバル市場の変化に対応できなくなった事が日本の経済停滞を起こした原因です。
当たり前だと思っている習慣が原因なので、私たちは原因に気づけないのです。
その為、一生懸命働いているのに、企業の存続の危機まで感じてしまうのです。
停滞原因は、私たちは企業で起きる問題を自ら解決しないので、問題の原因である根拠が曖昧な知識でビジネスを行っています。
私たちは根拠を自ら解明しない知識でビジネスを判断しているのです。
なぜ私たちは論理的思考の根拠を解明しないのか？ で説明していますのでご覧下さい。
根拠の分からない判断では、企業にとって何が重要で何が必要ないかの判断を勘でするので、複雑化したビジネスでの判断がよくできなくなり、企業の存続の危機感まで生まれるのです。
その為、これから説明する事はゼロベースで読んで頂きたいのです。
私たちのビジネスの仕方は、他から入る情報を頼りにした、技術には多少独自性はあっても、ビジネスの仕方を競合企業と差別化して行っていないと思います。
例えば製造業であれば、今まで取引のあった企業やその企業の紹介、マッチングアプリなどで仕事を受けおう的な、他社でも行っている自社の技術を売るビジネスを行っているのではないでしょうか。
新しい顧客を積極的開発する様な事は、差別化したものが企業にないとできないので、行っていないのではないでしょうか。
この状態では、日本は大企業に国際競争力がなくなってきていますので、日本は系列など縦割り社会ですから中小企業は、じり貧になってしまいます。
ビジネス自体に独自性を出せていないのでは、新しい顧客を掴むのも難しいです。
今はどんな技術開発をしてどんなビジネスを行えば新しい顧客が掴めるかと、技術開発とビジネスを一体化した発想が必要です。
又企業内でも製造体制自体にそれほど他社と差はないのでは、DX導入を上手くできない事や意思決定が他でも入る情報で決定しているので他との差別化が出来ず、日本の競合企業と共倒れになる様な、ビジネスになってしまいます。
国内企業に競争力がなくなっているのに、国内企業を観てビジネスを行っているのです。
日本の社会は格差意識が強くありますので、外国企業より国内企業に意識が行きやすいのです。
海外より国内企業間のコミュニケーションに意識が行ってしまうのです。
国内に意識があるのでは、外国企業をよく観なくなるのでビジネスの仕方も変えられない訳です。
又市場の変化をどう捉えているのでしょうか。
ここ30数年でグローバルビジネスは大きく変化しています。
当然国内でも、グローバル市場の影響を受け変化しています。
変化しても終身雇用は行っていて、働き方改革でも、仕事の内容を明確にしない為専門性のある人を募集し難い、募集をしているのではないでしょうか。
国内企業は全般的に生産性が低いですので、国内他企業を観ても一部の企業以外は参考にはならないと思います。
その一部の企業を観ても、私たちはなぜその企業が成長しているかが見抜けないのです。
利益をあげている欧米企業や台湾のTSMCや韓国のサムスン電子、日本のトヨタやユニクロのビジネスの仕方を詳しく観なければ参考にはなりません。
これらの企業がなぜ成功できたかを見極める力を養う事が、ビジネスの仕方を変える転機になるし、成功するビジネスに変える好機になるのです。
例えば日本はインバウンド需要があって扱いやすい為、食べ物の情報ばかりをTVなどで見せつけられていても私たちは何の疑いも持ちません。
周りが興味を持つと、その視点でしか見られないのが私たち日本人です。
国内の視点でしかビジネスを観られないのでは、国内企業は全般的に生産性が低く停滞していますので共倒れになってしまいます。
日本国内だけを観ないで、外国のビジネスの仕方を学ぶことに注視すべきです。
又日常業務を上手くできる様にする知識やスキルも必要なら、日常から社員１人ひとりが自らの努力で習得できる環境が必要です。
勤務時間を短くしても社員が業務をこなせる知識やスキルを自らの努力で習得する環境を作るべきです。
それを会社の仕事だからスキルを覚えるでは、自発的ではないので知識やスキル習得にも差がでます。
要するに、社員自ら進んで仕事に取り組める環境づくりが必要になるのです。
自ら論理的に考える社員を養成すべきなのです。
そうすれば、短時間労働でも生産性を上げられ、ワークライフバランスも重視でき、社員を募集しやすいのです。
現在の日本企業は、格差意識のあるコミュニケーションを取っている為、１人ひとりの社員のやる気を奪うので、自ら積極的に努力しないのです。
社員１人ひとりが能力を発揮できる様にして、その総力が企業の業績に繋がる様な企業を目指すべきなのです。
成功している企業は、みな社員の能力を活かしているのです。
ＤＸ導入を行えば生産性が上がると思っているかも知れませんが、社員がＤＸを使いこなして始めて付加価値を生み出すＤＸ導入の意味が出てくるのです。
社員１人一人の能力をフルに使う事が一番生産性があがるのです。
私たちは働く人数に意識が行ってしまいがちですが、１人ひとりの能力を発揮できる環境を作る事で、１人ひとりの能力を活かせれば少ない人数で同じ成果をあげられる生産性を高くできるのです。
この方法の方が本人も満足行く働き方になるのです。
社員自ら自発的にスキルを習得する環境を作る事が経営者の仕事で、ビジネスの仕方を変える事に繋がるのです。
日本人は国内の周りの情報に左右されやすいので、ビジネスの仕方を変える為には、自発的に欧米企業やトヨタなどから成功要因を学び、企業自ら考えなければ、ビジネスの仕方を変えられる訳ないのです。
日本の習慣である他から入る情報を当てにして自ら考えないのでは、ビジネスの仕方を変えられる訳ないのです。
日本の習慣やビジネス環境では、この様な事から再認識しなければビジネスの仕方を変えられないのです。
この状況から抜け出すには、新しい視点で提案するものは、提案に飛びつく気持ちで取り組む必要があります。
無名の人が言う事は信用できないから無視する事はおろかな事で、ビジネスの仕方を変える事には繋がらない行為であることを認識する必要があります。
私たちが頼りにしている日本国内の情報にどれだけ有効なビジネスの仕方の情報があるかを自ら考えれば分かると思いますが、成功する可能性のある情報は殆どありません。
それは経済停滞の原因も分らないからで、当然の結果です。
この様な理由で新しい視点のビジネス提案は、詳しく知る必要があるので、積極的に取り組むべきなのです。
聞く価値はあるのです。無視すべきでないのです。
聞いてだめならやめればよいだけの話なのです。
日本人の取り組み方は、新しいものには消極的ですが、市場は変化しているのですから、新しいものには積極的取り組み、取り組んで判断する事が次に繋がるのです。
私が提案する新しい視点の提案は、経済停滞の原因を解明した提案ですので、成功する確率が高い提案です。
なぜ、現在の様な状態になってしまったのか、その原因は、日本を牽引する様な人達に、現在の日本に何が必要か？を考えないで日常の仕事に集中して取り組んでいる為、既存の知識でしか判断しないのが日本なのです。
新しい視点のビジネスには目を向けないのです。
これを、私たち中小企業は見本にしているのです。
企業でも日本でも同じで、現在のグローバルビジネスは、日本独自の経済文化とは全く違う所でビジネス戦争が起きているのですが、国内しか見ていない私たちには気づけない為、ビジネスの仕方を変えられないのです。
成果を出すビジネスの仕方に変える為には、社員１人ひとりのやる気を引き出し自らビジネスに積極的に取り組む事が必要です。
そこで、なぜ日本の企業は自ら積極的に働く社員を作れないのか？が問題になります。
この問題を引き合いに出すと、給料で解決すればよいと思うかも知れませんが、給料の高い大企業が解決できない問題なのです。
１人ひとりの能力を引き出す意味は、その方が革新的な事に目を向けられるからです。
日本の習慣的なビジネスの仕方をしていたのでは、ビジネスの仕方を変えても、目的である生産性は上げられないのです。
原因はもっと根本的な問題なのです。
私たち日本人は、格差意識でコミュニケーションを取っていますので、自ら論理的に物事を判断しないで感情でビジネスを判断しています。
そうすると感情でビジネスなどを捉える事になるのですが、感情だけではビジネスは上手く行かないので、ビジネスで行う事は知る事でそれなりの結果が出せればよいとの意識で働いています。
その為同調圧力もあり、同僚と同様の結果を出せればそれ以上努力しません。
自分の仕事を周りの雰囲気に合わせて感情で判断しています。
私たちは勤務外で、現在の業務に必要なスキルを磨く事をどれだけ行っているでしょうか。
殆ど勤務外では努力していないのではないでしょうか。
ただ、時間内で仕事が終わらない場合は、残業や自宅で働いています。
そうしないと周りに影響が出るからです。
周りの環境に影響を受けて働いているのです。
それで就職する際にワークライフバランスを重視するのです。
ただこれは、１人ひとりが自ら成果をよくしようと言う事とは違うので、その人の個性や能力を出せない周りの雰囲気と、雰囲気を決める経営者に関係してくるのです。
この雰囲気の中で１人ひとりを活かす為には、雰囲気を作っている経営者が、この状況を認識する必要があります。
ビジネスに必要な事は生産性を上げることで、それを可能にする雰囲気づくりは経営者の仕事です。
その為には、１人ひとりの能力を活かす雰囲気を作る必要があり、この雰囲気をどう作ればよいかも経営者はこの様な事を疑いもしないので分かっていません。
ここを私がコンサルティングするのですが、企業によって事情が違う事と様々な方法があるので私も簡単で明確な方法は考え出せていません。
私たち１人ひとりが自分を活かせない社会が日本にはある事は感情で感じてはいますが、個人としては自由にやりたい感情があります。
この矛盾を解消する事が容易ではありません。
感情はすぐに変えられないからです。
１人ひとりの感情は徐々になら変えられます。
１つひとつ自由に働ける様な策を経営者が論理的に考える事で社員の感情を変えて行けます。
特に日本人は、感情で判断している事を、論理的に考えて判断する様にすることで可能になります。
１人ひとりのやる気を出せる様にする環境を作るのは、経営者の仕事です。
これを可能にする為には、日本の習慣とは違う事を行う必要がありますので、経営者の意識改革が必要です。
経営者は、日本の習慣が影響して１人ひとりの能力をよく観ていないので、１人ひとりの能力を見極めなければ仕事を明確にしても、１人ひとりを評価ができません。
その為に、経営者自身も論理的に従業員を観る必要があり、考える事を重視する必要があります。
ビジネスの仕方を変えたいのなら、経営者自ら学んで考える事が必要で、周りの情報に左右されては変えられないのです。
日本の企業は、他から入る情報に左右され過ぎて、自ら自社のあり方を考えないのではないでしょうか。
深く自社のあり方を考えなければ、PwC Jaoanの調査結果の様に、10年後は今のビジネスの仕方では生き残れないと考えるのは当然のことです。
自社の事を、他社が深く考えてくれる訳はないです。
自ら経営者が自社のあり方を深く考える必要があるのです。
日本の習慣が知識を増やす事でビジネスをする習慣ですから、他からの知識情報に左右されてしまうのでは、自社独自なものを作れませんので差別化できません。
私の提案は、自ら自社のあり方を考えてくれる企業向きの提案です。
他からの情報に左右される企業は、自ら自社のあり方を分かっていないから情報に左右されるのです。
自社のあり方を考えている企業は、自社に取って何が必要で何が必要ないかを自ら考えて分かっている為、私の様な提案が役立つことを理解できると思います。
なぜなら私の提案は、日本の長期経済停滞の原因解明から考え出した、今まで誰も気づかなかった新しい視点の提案だからで、今まで日本の企業が行っていない新しいビジネスの仕方の提案だからです。
私は、経済停滞の原因からコンサルティングを行いますので、企業の事情に合わせて柔軟に対応できるコンサルティングをできる事が、私のコンサルティングの強みです。
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