ＭＩアイデア発想塾は、生産性を上げる為に、質問力、バランス・スコアカード、インストラクショナルデザイン等を知恵ある方法で賢く使い、企業力を強化する組織です。

気づきにくい業務改善と優れた導入効果の出せる洞察あるＤＸ導入法

私が中小企業に行うコンサルティングの内容を説明します。

日本の商習慣は、これから説明する様な理由で様々な生産性を上げられない原因があります。
最初に、なぜ日本には格差意識が人々の心の中に多く残るのかを、格差意識が多く残る理由、で説明しています。ご覧ください。

上図の格差意識が生み出す様々な事が影響して、日本には下図で示したようなことが起きます。

上図の様な理由から下図の様な点検を行います。
一般的に日本の企業が行っている生産性を上げられない業務から点検する事になります。

上記以外に企業ごとに違う要因があるかも知れませんが、上記リストの項目１つひとつを点検する事になります。

リストの中で生産性が上がらない原因になるもので、できる事から是正して行くことになります。

私のコンサルティングはリストにある事１つひとつを厳格に行う事ではなく、できる事から、重要な事から手を打ってゆく方法で、企業全体の状態から１つひとつの改善点を判断するコンサルティングです。

ただ終身雇用は、生産性を抑制てしまう要素が多いので、終身雇用をジョブ型雇用に変える必要があるのですが、日本の雇用情勢から判断すると、困難な問題が山積みしているので、慎重に行う必要があります。

終身雇用をジョブ型雇用に変えるとどんなメリットが生まれるか、でジョブ型雇用に変えるメリットを説明していますのでご覧ください。

上記した様な事を、経営者や従業員と共に議論を通して改善して行こうと言うコンサルティングです。

１つひとつに力を全部使ってしまうのではなく、企業の生産性を上げる為に重要な事から、できる事から行うコンサルティングです。

なぜこの方法を取るかと言うと、米国の様な効率的な経営ができる様になるには多くの事を是正する必要がある事と、習慣を変える必要があるものが多いので、一度に急には変えられないからです。

生産性を上げる為に有効な手段である洞察あるＤＸ導入法は、あとで詳細な説明を行いますが、詳細に点検して、付加価値を生み出せる導入システムにするコンサルティングを行う事になります。

何が重要か、できるかはその時々の経営状況と経営者と従業員の状況で判断する事になります。

日々の業務の改善は勿論コミュニケーションや企業のシステムまで視野に入れた改革を行うコンサルティングです。

経営者目線で視野を広げて行うコンサルティングです。

私はＩＴ技術者ではありませんので、個々のＩＴスキルを教える訳ではなく、日本の企業が弱い所であるどうＤＸ導入を行えば、結果の出せる導入になるかをコンサルティングするのです。

私は既に日本の企業がＤＸ導入で欧米の様な結果を出せない要因と思われることを、事前に調べてあります。
下図は調べた結果です。

最初は、御社が行っている事と、下図で示した項目を照らし合わせて現状を知る事になります。

下図でも足りないものがある場合は、AIで調べ直して下図に加えます。

ＤＸ導入目的は、省力化だけでなく付加価値を生み出す事ですから、私たちの習慣で導入すると付加価値は生み出せず、省力化だけになってしまいます。

これを防ぐために、最初に一通り目を通して、全体を把握し、現実がどうなっているかを上図と比較して、状況を把握してからコンサルティングを始める事になります。

導入作業を始めた後は、その時々で上記した事を考慮しながら導入作業を行う事になります。

ＤＸ導入を行っている企業も多いと思いますので、行っているＤＸ導入の状態を点検する事になります。

例えば、経営者がＤＸに対する理解不足で、部分的なＤＸ導入になっていて、情報が統合されていない等を点検することになります。

このコンサルティングも覚えるではなく自ら改善する、の意識で取り組んで頂くものです。

極端な言い方ですが、従業員1人ひとりの業務能力を上げる事より、1人ひとりのＩＴスキル能力を上げ、ＤＸ導入を上手く導入した方が生産性が上がる確率が高い時代になった為です。

次は、導入がある程度進んだら、考慮すべきことです。

私たちはビジネスで行っている事の本質を捉えられない為、日本の企業がＤＸ導入をする際に、考えに入れない事を挙げています。

これらの事を考慮して、ＤＸ導入を行う事になります。

次は、私たち日本の企業がＤＸ導入を行う際に、不足しがちな事のリストです。

私たちの習慣でＤＸ導入を行うと、下図のリストに掲げている様な事が起きやすくなりますので、足りないものがなくなる様に努力する為のリストです。

これらのリストに挙げている事を常に考慮してＤＸ導入を行えば、欧米並みの付加価値を生み出せるＤＸ導入になるのではないでしょうか。

これを実現する為にはかなり試行錯誤が必要です。
日常の習慣まで変えなければできない事もあります。

これらの事で結果を出せる様にする最初は、なぜチェックリストが必要なのか？を考える事から始めるのが、現実的なＤＸ導入法になると思います。

実際に行ってみるとお気づきになると思いますが、なぜ今まで私たち日本の企業が、生産性を上げ経済成長ができないかが理解できると思います。

私たちが昔から習慣で行ってきたことが、これだけ現在の市場が必要としている事と、ずれてしまったかが理解できると思います。

これだけずれてしまったのですから、現実はできる事から行うのが良いと思います。

それでも重要な事は努力してでも行わないと、生産性を上げ収益を増やす事はできませんので、重要な事は努力して実現化する必要があります。
なぜ、この様なリストまで作って説明したのか？
現実の日本の経営の仕方では、グローバルビジネスやＩＴ技術の本質を捉えたビジネスが出来なくなってきたからです。

上記したことを考慮すれば、御社を俯瞰視した効果の出せるＤＸ導入になって行きます。

これだけ多くの事を是正しないと、欧米並みの生産性にできない市場になったのです。

ＤＸを導入する事は、生産性を上げるためには必須の条件になってきていますし、リストに挙げた事を考慮し導入して成果を出せれば、確実に生産性は上げられるからです。

日本が得意としている技術開発だけでは経済成長できなくなった市場に変わったのです。

海外市場を狙いグローバルビジネスで成果をあげないと、収益を上げ続ける事はできないからです。

日本の市場は縮小傾向が強い為、日本の市場だけを狙ったのでは収益を増やし続ける事は難しいのです。

大企業は、収益は低いかも知れませんが規模のメリットがある為、生き残る事ができるかも知れませんが、中小企業はなくなっても社会に与える影響が少ないので、倒産する可能性があるのです。

トヨタの様に、企業活動の様々な事を改善する事で、結果的に差別化できる企業にして行こうと言うコンサルティングです。

大企業はさしあたり内部留保がある事や政府は借金がいくらでもできますので、当面は困りませんが、中小企業はそんな余裕はありません。

今まではバブルまでの経済成長の余波で何とかやってこられましたが、今後は大企業や政府任せでは心もとなくなってきています。

中小企業でも、大企業や政府に頼るのではなく、自ら今後のビジネスを切り開く必要があります。

その為には、生産性を欧米並みする事は必須条件です。

これを実現しませんか、との提案をしたいのです。

最後に、ここに掲げたリストだけでは、リストに書かれている内容を理解し難いと思いますので、詳細説明をオンラインで行いますので、ご連絡下さい。

説明を聞くだけでも、目から鱗が落ちる、的な事が得られると思います。

日本を牽引する様な政府や大企業の人達は、知識を豊富に持っていて行動力もある為、様々な事ができます。

日本は産業分野のすそ野が広く、他国では作らないようなものまで作っています。

その様々な事ができる日本の優秀な人達が多くいる日本で、なぜ長期の経済停滞が起きたのか？この説明です。

日本を牽引する様な優秀と言われる人たちが持っている豊富な知識でビジネスを判断すると、なぜビジネスで経済成長できるような優れた判断ができないのか？の説明です。

日本には長い間封建制度があった為、人々の心の中に格差意識、人を差別化して見る意識があります。

この意識が人々の心にあるので、私たちのコミュニケーションには暗黙の上下関係や同調圧力、和を重視する集団主義があります。

暗黙の上下関係などが私たちの心の中にある為に、私たちが作る社会システムや行っている習慣には、知識の量と何を行ってきたかで人を判断するシステムがあります。

この知識の量と行動力の結果で人を判断するシステムは、優秀な人達は一流大学を出て一流企業や政府に入って行動を起こします。

この一流大学に入るのに知識の量と合格までの努力の評価でで合格不合格を判定しているのです。

欧米の大学は日本と違い、応用力で判断しているのです。

なぜ日本は応用力で判断しないかと言うと、判断する人に応用力がないと応用力で人を判断できない事と、知識の量で判断した方が判断しやすいからです。

日本の大学の先生方は、日本の教育が知識の量を追求してきた教育が影響して、応用力のある人が育たなかったのです。

その為に、未だに一流大学は知識の量を重視した教育を行っているので、世界的な評価が低いのです。

外国の大学と比較して知識の量と行動で劣っている訳ではないのです。

このシステムがある日本では、人の上に出たい人たちは知識の量を得たいため、事実と結論を記憶するだけで、論理的思考の論拠を追求して考えない記憶の仕方を行っているのです。

なぜなら１つひとつ物事の論拠を解明するのは手間暇かかるので多くの事を記憶できないからです。

又テストに論拠を追求する問題が出ても、論拠を追求してこなかった、今までの教育を受けた先生方には判定できないのです。

試験で判定する為には、ある程度の難易度がなければ判定できませんので、難易度のある問題の論拠を、判定できる人が日本には少ない為、応用力で判定できない事も、理由です。

その為に、一流大学を出て一流企業に入った日本を牽引する様な優秀な人達は、論拠の分からない知識を持っている人が多いのです。

なぜなら、知識を増やし行動すれば結果を早く出せるからです。

論理的思考で論拠を追求しないのでは、物事を関係性で理解できなくなります。

論拠を追求するとは、物事の裏側にある関係性や本質などを気づきから解明する事だからです。

日本を牽引する様な優秀な人達でも、論拠の分からない関係性で捉えならない知識を、社会システムや人の評価の仕方の影響を受け、多く持つ事になってしまうのです。

この様に知識の量はあるが、関係性で捉えられない知識を持つと、ビジネスでどういう事が起きるかを考えると、技術開発はできますが、ビジネスは上手くできない、現在の日本の状態になるのです。

ここを詳しく説明すると、理由は技術開発やビジネスをする為には、何が必要かを考えれば分かります。

技術開発は、物事の判断が○○は□□だ、と判断できるだけでできるのです。

技術開発に必要な法則や自然現象などはこの判断の仕方で見極められます。

論理的思考の論拠が分からなくても、事実と結果が分かる知識で判断できるのです。

一方ビジネスはこの判断の仕方、事実と結論だけの知識では判断できないのです。

なぜなら、人が行う事は、○○は□□だ、で判断できないからです。
理由は人が行う事はこの人はこうだ、と決めつけられない為です。

なぜなら人は経験を通して考える事も行動する事も、いつでも同じではなく変わって行くからです。

人が行う事は、○○は△△だから□□だ、と関係性で捉えなければ理解できないので、人を理解する為には論理的思考の論拠を知る必要があるのです。

日本を牽引する様な優秀な人達でも、社会システムや行っている習慣が影響して論理的思考の論拠を追求しない知識で判断するので、ビジネスや政府での判断で結果の出せない判断になってしまうのです。

知識が豊富にあれば、やり方は分かりますので、様々な事はできます。

ただグローバルビジネスで収益を多く取れるビジネスは、論拠の分かる論理的思考を行っていないとできないのです。

論拠が分かる知識がないと、現実に技術開発はできるがビジネスは上手くできないのです。

現在の市場で収益の大きい事業を行うには、技術開発も必要ですが、それ以上にビジネスの仕方で収益の取れる差別化ができないと、収益の大きい事業はできないのです。

ビジネスは人が行うものなので、人間の行う事をよく理解できないと、収益の多く取れる差別化は考え出せないのです。

なぜ、日本を牽引する様な優秀な人達が、ここで説明したことを気づかないのか？問題になると思います。
これにも理由があります。

論拠が分からないと、人が行う様な事の本質的な事は掴めなくなります。

理由は物事の因果関係が掴めない等で根本原因を解明できない為、論拠が分からない様な知識では、この様な根本的な原因は気づけないのです。

又優秀な人達のいる環境は、競争の激しい環境ですから、行動を起こして早く結果を求められる為、難しい問題になると、自ら考えて原因を解明し、問題を解決する事は時間が掛かるので殆ど行いません。

結果的に、知識の量と行動力で人を評価するシステムがあるので、結果を出した後の評価をあまりしない、反省を行う事の少ないシステムが日本にはあるのです。

習慣で行っている事や昔からあるものを疑わないので、疑問も持たないのでは気づけないのです。

現にここ30年の経済停滞の根本原因も解明されていません。

原因が奥底にある問題は、私たちは解明できないので、解明しないのです。

解明できれば、有効な解決策も考え出せ、経済停滞を解消できるのです。

解明されていない為、経済停滞の有効な手は打てないので、根拠のない希望に近い政策や事業しか考え出せないのではないでしょうか。

根拠のない希望に近い事業では、心もとないのでリスクを避ける傾向が強くなり挑戦しないのです。

日本を牽引する様な優秀な人達でも論拠の分からない知識でビジネスを行っているのですから、日本人の殆どの人達が論拠を追求しないのが日本です。

私はたまたま論拠を追求して考える習慣があった為、ここで説明した事を解明できたのです。