日本には格差意識が多く人達の心に残っています。
この格差意識は、長い間に様々な社会システムや習慣を生み出しています。
この格差意識が生み出した社会システムや習慣は、私たちの行動を決めてしまい、私たち日本人は、あまり物事を深く考える事を行わないだけでなく、知識を増やすことに意識が集中し、１つひとつの論拠を考えない習慣になってしまいました。
これでは難しい事ができなくなるので、欧米から入る知識を多く取り入れて難しい事をできる様にする為、知識を増やす事には熱心に取り組んでいます。
私たちは、知識を増やし難しい事もできる様にしているのです。
自ら物事の論理を解明して難しい事を行っている訳ではないのです。
欧米の洞察ある国は、現実を深く理解する為、批判的思考を行っているのです。
批判的思考とは、情報や知識をそのまま受け入れるのではなく、多角的に観たり、疑ったり、他と比較したりして、物事を合理的かつ客観的に理解する考え方です。
この違いは、物事の理解の深さ広さが、欧米とは違ってくるのです。
日本は浅く広く知識を持っているのに対し、欧米では深く広い論拠の分かる知識を持っているのです。
前に説明している様に、現在のグローバル市場は高度化複雑化を増していますので、生産性の高い、高収益事業を行い、経済成長をする為には、洞察あるビジネスをする必要があります。
この高収益事業を、格差意識が生み出した社会システムや習慣が、洞察力を養う事を抑制したため私たちは洞察力が身についていませんので高収益事業などを行えないのです。
別な角度から説明すると、日本にはグローバル市場で高収益事業を行う為に必須のスキル、洞察力が、日本にある社会システムや習慣が洞察力を養えないものである為、洞察力のある人が殆どいません。
グローバル市場が高度化複雑化した為、高収益事業を行うには、洞察あるビジネスが必要になってきました。
しかし日本には洞察力のある人が殆どいませんので、洞察あるビジネスができないので、生産性の高いビジネスができなくなり、経済が長期間停滞しているのです。
現在のグローバル市場で高収益事業を行う為には、企業のビジネスの仕方で差別化を図るか、イノベーションを起こし差別化を図る事が必要です。
これらを行うには、洞察力が企業に必要です。
なぜ、洞察あるビジネスが高収益事業を可能にするかと言うと、洞察あるビジネスができると、経営戦略の構築能力、マーケティングスキル、財務管理能力、リーダーシップスキル、イノベーション能力、グローバルマインド等企業で行っている事を広く深く理解した、収益をよりとれる方法で行える様になるからです。
企業内で行っている事との違いとしては、問題解決能力、意思決定の質の向上、顧客の理解度、イノベーションの推進、リスク管理、組織の効果的な運営などが、洞察力があれば競合他社より結果の出せる優れた方法でできる様になるからです。
なぜ、洞察力を身につけると、結果の出せる優れた判断や発想ができる様になるかは、現在のグローバル市場で高収益事業を行うには洞察力が必要になる訳、の説明をご覧頂ければ理解できると思います。
日本には、昔から受け継いできた格差意識が今でも多くの人達の心にあります。
この格差意識が、上下関係や同調圧力だけでなく知識の量で人を判断するシステムを生み出し、私たちは深く考える事を行いません。
広く深く考えないと身につかない洞察力が私たちは身につかなくなります。
ＩＴ化グローバル化の影響で世の中が高度化複雑化したため、高収益事業を行うには、洞察力が必要な市場へと変わってきました。
日本人は洞察力が身につかない為、高収益事業を行えなくなります。
高収益事業を行えなくなると、外貨が稼げなくなるので日本の経済が成長できなくなります。
高収益事業を行えない原因も解明できない為、経済停滞が長く続いている、となるのです。
私は経済停滞の原因を日本人に洞察力がない事が原因と思っていますが、政府や産業界では、３０年以上も続く経済停滞の原因を、私たちに洞察力がない事が原因とは気づいていないか、洞察力を日本人が身につけられないと思い、公表していないのではないでしょうか。
私の感で言うと、気づいていないと思っています。
なぜなら東大教授が書いた本の内容を、日本の企業が実行できない事を分かっていない、と思うからです。
東大教授が書いた本自体は、洞察ある本だと思いますが、日本の企業に洞察力がないから実行に移せない事を教授は理解していません。
洞察力の欠如が実行できない事の原因である事を気づいていないのです。
洞察ある事をできる人が洞察力の力に気づかないのですから、政府や企業が気づく訳がない、と言うのが私の見解です。
日本人には、洞察力と言う概念が、意識の中に入り込めないので、洞察ある事を見ても気づきもしないのです。
今自民党総裁選で、各候補が持論を展開していて、その中には経済成長を掲げる候補者も多いです。
しかしよく候補者の言っている事を聞いて頂きたいのです。
経済成長を具体的にどういう方法で上げるのか、この根拠を示している人は、例えば行政改革を断行します、と言っているだけです。
私から言わせれば、行政改革は必要ですが生産性を上げる為の一部で、そもそも利益の取れるビジネスが減ったことが原因で、この事に言及する候補者は１人もいません。
日本特有のイメージ戦略しか行わず、具体的な内容は、政治家は言わないのです。
日本の経済がなぜ成長しないかを、ChatGPTに問い掛けると、人口減少と高齢化やイノベーション不足、世界経済の不透明感、中国の景気鈍化、金融緩和政策の限界、財政赤字拡大、ＤＸの推進遅れ、などが重複して起きている事で、経済が成長できない、答えています。
更に経済成長をする為には、政府と企業が連携して大胆な構造改革を実行し、ＤＸ推進やイノベーションの促進、社会の高齢化に対する対策が必要です、と答えています。
これだけの事を今までのやり方で行うのではなく、成果の出せるやり方で行わないと、日本は経済成長できないのが現実なのです。
これらを１つひとつ解決して行かないのでは、経済成長は難しいのに、これらの事に触れる政治家は１人もいないのが現状です。
私は、政府宛に、洞察力を養う施設や機会を作って頂けませんか、と提案しましたが、未だなんの回答もありません。
これが日本の現実なのです。
高学歴である知識の豊富な人は、既存の知識に依存しやすく、一般化していない洞察力を提案しても、固定観念が強い為、従来の延長線上の事しか理解できないのです。
米国を調べて頂ければ洞察力の力は、実感できなくても知識で分かる訳です。
こんな事を書くと、政府や企業の人達に反感を買うのでは、と思うと思います。
あえて書いているのです。
政府や大企業の人達が、この洞察力の力に気づいて従来の方法を変える様な事を行わなければ、今後の日本は成長できませんので、若者に力があるのなら外国へ行け、と薦めると思います。
自分の国の問題を、自分で解決できないのでは、将来はないと思います。
なぜそこまで自信をもっているかと言うと、私はたまたま洞察力が身につく習慣を行っていた為、多少の洞察ある事を理解できるため、ChatGPTで調べた、洞察ある答えから、日本人には洞察力がないと判断できるのです。
例えば、企業が収益の高い事業を行う為に必要な、グローバル市場や使っている技術を見極める必要がありますが、これを日本の企業が見極められなかったのでモジュラー型製品製造で惨敗している訳です。
なぜ、見極められないのですか？になるのです。
この答えを私たち日本が持っていれば、モジュラー型製品製造で今後成功できる訳です。
しかし、今でも答えを持っていないと思います。
その答えは、幾重にも重なった原因があるので、解決には時間のかかる問題なのですが、改革を行わないと、このまま収益の高い事業は行えないのです。
答えをいくつか説明します。
日本の企業は、安定志向や失敗を恐れる文化が根強くあるので、新しい市場や技術に投資しません。
組織の意思決定プロセスが複雑で変化に対するスピードが遅いので市場の変化や技術動向に敏感に反応できない。
日本の企業は縮小して行く国内市場に重点を置きすぎていて、グローバルな視点を持つ人材不足がある。
これではグローバルな競争環境を深く理解できません。
この事が影響してか海外市場への参入が遅くなる。
日本は伝統的に優れた技術力がありますが、これに固執しすぎて、急速に変化する技術や消費者ニーズに対応できないで競争力を失う事、などの他にまだ色々ありますが、様々な原因が重なって高収益事業を行えなくなり、経済が停滞してしまうのです。
例えば、日本の最高峰の東大を出た人に、ノーベル賞を取った日本人は誰ですか？と聞くと、佐藤首相と答えあとは知らない、と言ったそうです。
なぜ、佐藤首相の事だけ知っているのですか？の質問に、東大の試験に出るからだ、と答えたそうです。
この話は有名で、識者と言われる人達が例えとして取り上げているので知っているのです。
私が時々説明している、知識を得る事に目的があり、どう役立つかは考えないので、定型的な知識を記憶することが目的で、試験に受かる事が目的で記憶している事が分かる例です。
洞察力を養う為には、物事を関係性で捉えないと養えません。
先の例で言うと、関係性で捉えれば、佐藤首相より有名な、中山教授を知っていて当たり前なわけです。
いかに日本の教育を始め、私たちが行っている事が、知識を得る事を重視し、関係性等を考えない事が分かるのではないでしょうか。
例えば、日立とＧＥで比較すれば分かります。
ＧＥは日立の1.4倍の収益があります。
その差がどこから生まれたか、を専門家は事業の選択と集中の差だ、と言います。
日立は６千人以上の博士号を持っている人がいるそうです。モノづくりの能力には、ＧＥと1.4倍の差があるとは思えません。
そこの差は専門家が言う様に、事業の選択と集中の差、とみて間違いないと思います。
先ほど説明した、市場と技術の見極めを、収益を大きくする方法でできないのです。
なぜ、事業の選択と集中を日立ができなくて、ＧＥができるのか、その差は、グローバル市場をどこまで洞察、見通せるかだと思います。
自分で行っている事業がどういうもので、市場の競合他社がどんなビジネスをしていかをよく知っていた方が、洞察できた方が選択と集中が上手くできる訳です。
それが日本の企業は様々な原因が重なって市場や技術を見極められないのです。
洞察力をある程度理解できる人なら、私と同じ判断をすると思います。
ＧＥや日立の様なグローバル企業は、グローバル市場でビジネスを行っている訳です。
そのグローバル市場を見据えたより優れた判断や発想がＧＥはできたので、選択と集中で利益を日立より多く出すことが出来たのだと思います。
グローバル市場や技術の見極めに、洞察力があるか否かが大きく関係してくるのです。
日本企業が、グローバル市場を洞察できないので、結果を出せない例が、現在のグローバル市場で高収益事業を行う為には、で韓国のサムスンの例を挙げている様に多いのです。
日本は高度成長をしたバブルが弾けてから３０数年経ちますが、現在でも生産性は殆ど伸びず、輸出も殆ど増えていなく、ＧＤＰも世界的な物価上昇分ぐらいしか伸びず、実質賃金は長期間低迷していますす。
この長期の経済停滞が引き起こす、日本の先行きを予測してみます。
目的は、経済停滞で得るものはなく、国力の低下が進み、住みたくない国になる事を防ぐためです。
現実に起きている事で将来困った状態になる事から説明します。
現在の経済状態から言うと、あらゆる物価が上がった為、企業の収入が増えた事と労働力不足で、賃金も上げざるを得なくなり、賃金を上げられました。
２年連続で物価が上がった事と、賃金を上げられた為、景気の判断が良い方向に向いた為、政府は景気回復だと、かつての成功例に固執する様な言い方をしているのだと思います。
このまま実質賃金が上がり続ける為には、生産性を上げてより多くの利益を生み出す事を行わないと、この状況は継続できません。
今まで３０数年も生産性が上がらなく、日本人の平均年収がこの間で１００万円も下がり続けていて少しずつ生活が悪くなることが長く続くと、人の気持ちが変わってきます。
日本は個人資産が多い国ですので、直接的に貧困者が増えても、国全体でどうにもならない状態にはなり難いです。
しかし、人の気持ちは違います。
一生懸命働いても実入りが減ったのでは、やる気がなくなってきて、生活できればよい、的な考えになって行きやすいです。
その兆候はすでに出ています。
今の若者は、上を望まなくなって、生活が成り立てばよい、と考える人が増ええいます。
仕事への熱意調査によると、米国が３０％ぐらいに対して５％で、企業にいても本気で働いていないのです。
又優秀な人は、米国に行ってしまう人も増えています。
他にも日本を信用しない若者が国際的にみても非常に多い国です。
今まではこれらの人はそれほど多くありませんでしたが、今の若者は、情報を私たちよりはるかに持っています。
外国の事も、今までの人達より知っているのです。
日本と外国を比較できる機会が増えているのです。
これは世界的な傾向で、今日本で働いている外国人もこれから来ようと思っている外国人も同じで、多くの情報を世界中の人が持っているので、インバウンド需要の増加に表れてくるのです。
人口問題と労働人口問題は関係がありますから、人口問題は１５年前から起きている事で、確実に人口が減る問題なのに、対策を打てず現在でも人口問題が深刻化しているのです。
有効な手、本質的な手を打っていないから労働力問題まで深刻化しているのです。
その上出生率が1.3で世界180位で、人口が増える見込みはないのです。
これらは、若者が日本の状態を観てきて、出した結果なのです。
長期の経済の停滞は、様々な事に影響してくるのです。
人口減少からくる労働力不足を外国人労働者で補おうとしていますが、台湾や韓国も労働力不足は起きていて、南アジアの人の取り合いになりつつあります。
政府でも色々な手を打っている様ですが、韓国や台湾の様な経済成長しない日本で、その人たちが定着するかが気がかりです。
このまま行くと、外国労働者の賃金が、日本は上がらないのに、台湾や韓国が上がると、質の良い労働者はそちらの国に行ってしまう可能性もあります。
今後の日本を考えると、好転する要素は殆どない状態です。
この他にも国力の低下に繋がる指標は多くあって、例えば、高齢化率世界1位、幸福度指数が５０位、非正規雇用数が高い、デジタルスキルが低い、高等教育の支援が低いなど国力の低下に繋がる指数は多くあります。
生産性を上げる為には、収益を取れる事業を行わなければなりません。
それができない事情が日本にはあるのです。
例を挙げてみます。日本の企業は、グローバル市場の多様性と急速に変化する消費者の嗜好や文化を理解できない為、特に経済成長が見込めるアジアやアフリカなどの新興国市場や欧米市場の消費者ニーズを掴めないのです。
新興国市場の購買力を見極められない、洞察できない事が原因です。
その他にも日本の企業は、競合企業の戦略を見誤ったり、技術やトレンドの急速な変化を読み取れなかったり、現地の法規制や文化的要素を理解できなかったりすることで、収益の取れる事業ができない為、生産性を上げる事ができないのです。
これらの事から言えることは、私たちは洞察力が身についていなので、本質的な手を打てないのではないでしょうか。
政府の経済政策から始まり、企業の戦略や日本の格差意識が生み出したリスクを避ける事などが統合して現在の状態になっているのです。
一番大切な事は人の気持ちです。
気持ちが動機を生み出し行動になる訳です。
その気持ちが、なえてきているのです。
それは、大人たちが、若者の気持ちを希望の持てない気持ちにさせたからです。
生まれてから生活が少しずつ悪くなるのでは、希望を持てる訳ないのです。
上司にあたる政府や大企業が上下関係を匂わせ、若者の気持ちを抑制しているのに、自ら若者が希望を持てる結果を出せないのです。
結果も見せないで、上下関係をちらつかせるのはおかしいと、若者は感じているからやる気がなくなるのです。
やる気がないと企業で働いても、市場はますます激しさを増しているのに、成長できない企業になってしまいます。
そうすると、ビジネスのしやすい国内市場を狙い、国内市場で競争が激化して行きます。
そこへ、人口減少が起き、高齢者が増えて市場が縮小して、出生率が下がっているのです。
政府や大企業が様々な手を打っても、３０年以上国力が下がり続けているのが日本になるのです。
この状態でいる事を、政府や大企業は認識しているのでしょうか。
本当に深刻だ、と言う意識を持っているのでしょうか。
それは、現在の状態を浅く捉えているからではないでしょうか。
政府はいくらでも借金はできるし、大企業が内部留保を多く持っている事と、関係ないのでしょうか。
日本には、この様な事をリードして行く洞察力のある人が、いなくなったのかも知れません。
権力を持っている人達は、深く考えない事は習慣がそうだから！で済む問題ではないと思います。
真剣に国民の事を心配するのなら、藁をも掴む気持ちが生まれ、経済停滞の原因を見つけ出し、解決策を模索すると思います。
それには、可能性のある事ややってみる事が必要だと思います。
私の提案している事は、米国で結果をだしている取り組みで、私たちが理解し難いだけの提案です。
今まで説明した通り、日本には洞察力を、養う事を邪魔している社会システムや習慣があります。
これらは一朝一夕で出来た訳ではなく、長い年月をかけて作られたものです。
それだけに、無意識のうちに私たちが人を差別して見てしまうので厄介なのです。
この状況下、どうしても必要な洞察力を、どう私たちが身につけて行くかは重要です。
私は日本に洞察力を普及する為には、洞察力を身につけられない理由が様々なわけですから、一度に複数の手を打って徐々に変えて行く必要がある、と判断しています。
例えば、モデルになるような企業を選び、その企業全体を洞察ある方法でビジネスを行ってもらい結果を出せる事を行う事。
やり方は、ChatGPTで調べても、私がアドバイスして深く考えて貰う事で、ビジネスで行っている事を広く深く背景まで理解できる様に考えたり調べたりして、理解できたことを使ってビジネスを判断するので、今までより行っているビジネスを取り巻く環境を広く深く理解したビジネスでの判断ができる為結果も違ってくると思います。
今までより広く深くビジネスを理解できたことを基に考えられるのです。
この洞察あるビジネスをできる様にする為に、オープンイノベーションではありませんが、各部門の専門家に協力してもらい、より洞察あるビジネスにして行く事も可能であれば行います。
又洞察あるビジネスになっているか否かをチックできる米国の専門家やChatGPTで常にチェックする事で、洞察あるビジネスをできるだけできる様にして行く事、これらの過程をデータとして残し、他の事や他企業が利用できる様にする事などを行うのです。
ここで１つ問題があるのです。
私たちには物事を追求するように考える習慣がない為、物事の論理などを解明できないのです。
その為にChatGPTを使い洞察ある答えを答えて貰うのです。
同時に、洞察力あるビジネスで成功している米国企業を、マスコミを通して、なぜ成功できるかを紹介して、多くの人達に洞察力の力を知ってもらうのです。
又モデル企業で今までとは違う結果が出せた時は、マスコミで成果を報道して貰うのです。
もう１つは、定番の教育で洞察力の大切さを教え、実際に洞察力が養える教育を若者に普及させるのです。
企業、マスコミ、教育が一体化した情報共有も必要になります。
生の声を聴かせ報道し学ぶのです。
その逆もありなのです。
教育現場で気づいたことを、企業で使い洞察あるビジネスにして行くのです。
他にも考えられる手はありますが、この３つを柱に、同時に進めて行くのです。
この方法も、日本の習慣で行うのではなく、１つひとつの物事を広く深く理解できる様に行う事で、体験を通して洞察力を理解できるようにするのです。
私たちが習慣で行ってきた事より、深く広く物事を理解したビジネスだけでなく、報道も教育も今までより広く深く物事を理解した方法で行うのです。
これを３から６か月行えば、今までとは違う事に気づくことがあると思います。
続けていればこの気づきが増えてきて、違う発想ができる様になってくると思います。
今までの事で精いっぱいだから、そんなことできるか！と思うとかも知れません。
しかし、私たちには理解できないかも知れませんが、大変なのは最初のうちだけで、ある程度周りの事を深く広く理解できると、問題の原因が分かってきたり、本質が分かってきたりできるので、どうすればよいかが自分から分かるようになるので、最先端の分からない知識を得る必要はありますが、その他は原因を解明できたり本質が分かるとどうればよいかを教わらなくても、自ら考え出せる様になるのです。
技術開発などは、そうしていると思います。
いちいち教わっている訳ではなく、自ら考え出していると思います。
理想的な事を書いてしまいましたが、これらの事でできる事から徐々に行って行くのです。
ただ基本的にはこの構想に則って、１つひとつを実現して行くのです。
又洞察ある方法は、相手をよく理解して対処できますので、状況に合わせた柔軟な方法で、洞察力を養える方法は考え出せると思います。
なぜ、ここまで考えたかと言うと、理由は長期の経済停滞が起こす弊害、を観て頂ければ分かると思います。
このままでいると、経済停滞は長く続く可能性の方が高く、これ以上国力が落ちる事が続くと、国力を回復できなくなる可能性大だからです。
ここで説明した事を、無理ではと思うのでしたら、ある中小企業をモデル企業として選び出し、私がChatGPTを使い、実際に行う手もあります。
とにかく試してみるのです。
それも、ある企業のある問題から解決して行く様な方法でも、洞察力の力を理解して貰えば成功です。
少しでも洞察力の力が理解できれば、企業側も生き残りたいと思っていると思いますから、ここで説明した意味が理解でき、やってみようと思う企業も現れるのではないでしょうか。
現在は、ＡＩやＤＸが必要な時期だと思います。
理由は、最先端の技術を習得した方が、生産性は高くできると思う事と、ＤＸは避けて通れない、基礎インフラになりつつあるからです。
ＡＩは使い方を覚えれば、欧米に近づける洞察ある事ができる様になる可能性があるからです。
私の提案は、ChatGPTを使いますので、AIの使い方の勉強にもなります。
〒400-0853
山梨県甲府市下小河原町
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