無名の私の説明に興味を持って頂き、このＨＰをご覧頂き、ありがとうございます。
私たち日本は失われた３０年と言われる様に、ここ３０年以上に渡り実質ＧＤＰを殆ど上げられない現実があります。
この原因を専門家や経済産業省では、実質ＧＤＰの短期的要素を除いた潜在成長率で説明しています。
ネットで調べて頂ければ詳細は分かると思いますが、簡単に説明すると、潜在成長率は更に成長会計で詳しく説明でき、労働投入の寄与、資本投入の寄与及び全要素生産性（ＴＦＰ）の寄与で説明でき、それらの要素の推移で潜在成長率が決まります。
この分析によると失われた３０年の原因は、１９９０年頃まで高度成長を続けてきた日本が、不動産価格の下落をきっかけに金融機関の破綻が起き、そこから日本の潜在成長率が長期の下落傾向が続き、殆ど経済成長ができなくなった事が原因です。
これを私たちは失われた３０年と言っています。
この状況を成長会計で説明すると、１９９０年頃4.0％あった潜在成長率が徐々に下げて行き、現在では０％代半ばになってきています。
内訳を成長会計で観ると、労働投入の寄与は１９９０年代半ば以降少子高齢化が原因で労働人口（１５〜６４歳）が減り続け始めた事と、働き過ぎの風潮が広がり始めた為労働時間の削減を始めた事と、パートタイム労働者を増やした事により労働投入の寄与が減り続けています。
又資本投入の寄与も、１９９０年から２０００年代前半までは増えていましたが、リーマンショック以後、理由ははっきりしませんが日本を代表する様な大手製造業が、利益が出ているのに投資を控え、内部留保に走った為、資本投入の寄与も減り続けました。
日本は高度な知識を持っていて微妙な違いや差を見分けられるので、それを使って素材開発や技術開発ができたため、ＴＦＰの伸びはある程度寄与できたので、唯一ＴＦＰの寄与だけで潜在成長率を支える状況になってきました。
この成長会計の要素の推移で現在は潜在成長率が0.5％ぐらいで推移してります。
日本と同様な製造業の盛んなドイツでは、日本と同様に労働人口の減少で労働投入の寄与が減り始めましたが移民を受け入れるなどをした為、２０１５年頃までは日本程労働投入の寄与は殆ど減りませんでした。
その後は減り始め２０３０年には日本と同様に現在より１０％減の予想が出ています。
しかし資本投入の寄与は、２０００年代に入っても活発に投資を行っているので、潜在成長率が日本より高く１％以上現在でもあります。
米国は成長会計の全ての要素に対し対処している為、労働投入の寄与、資本投入の寄与、ＴＦＰの寄与すべてが高い為２％ぐらいの潜在成長率が今でもあります。
特にＴＦＰの寄与は高く、世界を牽引する様な、新たなテクノロジーなどを生み出し続けています。
米国は元々インディアンしかいない国だったのが、欧州人が移住してきて経済を握った事が、現在の米国を作りだしているのです。
世界中から優秀な人材を集め、その頭脳で国づくりをしているので、理想に近い国造りができるので潜在成長率も高くできるのではないでしょうか。
この様な説明が、専門家や経済産業省が行っている、失われた３０年の原因説明です。
上記した経済産業省や専門家の説明から私たちは、潜在成長率を上げて経済成長をする事ができるでしょうか。
もっと難しい数式を使い詳細を説明してこれが足りないからだ、と言う説明はありますが、具体的に私たちがどうすればよいかの解決策を示している専門家はいないと思います。
確かに個々の事情で具体的に行う事は違ってくるとは思いますが、かつて高度経済成長をした日本が、先進国の中で特質して生産性が上がらなくなった事には日本独自の理由がある、と考えるのはあながち間違いではないと思います。
経済成長は、市場に対処できていれば少しずつでも成長して行くものです。
特にここ３０年の間は、ＩＴ技術の普及とグローバル化が進んだ為、世界各国の生産性が上がる条件ができたのですから、本来なら生産性は上がるのが普通な訳です。
なぜなら、世界中の生産性が上がる道具であるＩＴ技術が世界中に普及した事と、先進国のノウハウが広がるグローバル化が進んだからです。
この状況で３０年間も殆ど経済成長をできないと言う事は、日本独自の原因があると考えるのは当然の事だと思います。
そこを追求して考えました。
その日本独自の根本原因が分かれば、他の先進国ではできている訳ですから是正できるのではないでしょうか。
是正できれば、欧米並みの潜在成長率にする事ができ、先進国に見合った潜在成長率になり経済成長をできる国に成れるのではないでしょうか。
例えば、大手製造業がここ十数年、内部留保を増やしています。
本来の企業活動は、稼いだ資金を次の新たなビジネスに投資して、企業を存続させる事だと思います。
内部留保を増やした分、大企業は新たな投資を行わなくなってきた事も成長会計の資本投入の寄与が減り、潜在成長率を下げ、失われた３０年の原因の一因になっている訳です。
内部留保を潜在成長率が下がる十数年続けている事が問題なのです。
投資先が十数年も見つからない事が問題なのです。
なぜなら、日本と同様に製造業の盛んなドイツでは、２０００年代に入っても、積極的に投資を行っているので日本の倍以上の潜在成長率があり、生産性も高い現実が生まれるからです。
確かに今までの様な高い潜在成長率にする事が難しくなった成熟社会に、先進国がなってきた事は事実です。
しかし、日本の場合は、その先進国の中でも最低の潜在成長率を長く続けて殆ど成長していない事が問題なのです。
成長しないとやる気をなくし、更に潜在成長率が落ちる様な悪循環に陥り易いからです。
現実を観ても、論文の数や海外に留学する人が減るや、若者の国に対する信頼感が他国より低いなどの現象が出ています。
ここでは生産性と潜在成長率を同様に扱っていますが、一般的に言って生産性が高い国は潜在成長率も高くなる傾向が強いので同様の扱い方をしています。
日本の場合の失われた３０年は、他の先進国が日本より生産性が高い事から、他の先進国と違う原因があると思われるので、他の先進国にない原因が失われた３０年を生んだと考えるのは間違いではないと思います。
なぜなら、先進国と言うより、カナダやオーストラリア、ニュージーランドの様な白人主導の国で論理的に考えられる国が、日本より国際競争力があり、生産性も高く潜在成長率も高いと思われるからです。
それは、供給サイドから観たのでは、私たちはそれなりに行動しているので見え難いと思います。
需要サイドから追求して考えてみれば観えてくると思います。
私たちは、日々一生懸命働いていますので、日本なりの結果は出せるのですが、結果として長期の潜在成長率の低下を招いてしまった、と言うのが私たちの感覚だと思います。
又私たちは失われた３０年の原因を現実に起きている事から、なぜ、なぜ？と追求して考える事を行わないのです。
これでは、潜在成長率の長期低下理由も解明できない為、何が私たちに足りなかを分からないと思います。
理由が分からないのでは、解決策も考え出せないのです。
日本の潜在成長率が長期間上がらない理由は、需要サイドから観れば私たち日本が海外で売れるものが相対的に徐々に減っていった事が、日本の潜在成長率を長期間低下し続けた事の理由だと思います。
なぜ、売れるものを作れないのか？それは、売れるものを見つけられない事と、どう競争力のある製品を作る為に、製品を効率的かつ効果的に作る知恵がなかったり、そもそも新しく売れる物事を生み出す発想力がなかったりする事が原因です。
この事は０８年以降、日本を代表する様な大手製造業が投資をしなくなって、内部留保を増やし続けている事に表れていると思います。
私たちの習慣は、主に欧米から情報や知識を得て、その知識を基に創意工夫をして付加価値をつけ海外に売るビジネスの仕方です。
この創意工夫が私たちは、素材開発や技術開発しかできなく、新たなビジネスモデルを考え出すような事が殆どできない事が、潜在成長率を上げられない主な原因です。
なぜ、素材開発や技術開発だけでは生産性を上げて、国際競争力をつける事ができないかは、なぜ、技術開発や素材開発ができるのに、生産性を上げる為の知恵や発想力を発揮できないのか？ をご覧ください。
又私たちは、これから説明して行くグローバル市場をよく観察して、優れた判断をして、市場を攻略しているでしょうか。
どう攻略するかを説明した、日立から学べる、どうすれば大企業が欧米の様な高収益企業を作れるか？ をご覧ください。
その他にも、私たちは、発明王と言われるトーマス・エジソンの様な、新たな物事を発想する為に努力をしているでしょうか。
エジソンから学べる事 は多いと思います。
これらを読んで頂ければ、日本の状況を理解し易くなるのではないでしょうか。
又私たちは、一から日本自身が、需要のある新たな製品を開発していないのです。
私たち日本は、内部留保を２００兆円以上蓄える力があるのですから、何に投資すればよいかが分かれば投資はでき、成長会計の資本投入の寄与とＴＦＰを上げる事ができ、潜在成長率を上げる事ができます。
ＩＴ化グローバル化の進展は、どこの国でも日本の得意な良質の製品を作る事を可能にしました。
これでは、日本製品の競争力がなくなる訳です。
どこで現在の市場で差別化を図るかと言うと、何をどう作りどの市場にどう売るかの総合力が必要に成ってきたのですが、私たちは素材開発や技術開発しかできない事が失われた３０年を生んでしまったのです。
別な角度から説明すると、私たち日本は、何をどう作りどの市場にどう売るかの洞察ができなかった、本質を見抜けなかった事が付加価値を生みだせなくなり、失われた３０年が生まれた原因です。
マーケテュングは行っていても競争力のある製品を見つけられない、どの様な方法が付加価値のある製品を効率的に作れるかを考え出せない、何に需要があるかなどを他の先進国の様に見分けられなかった、洞察できなかった訳です。
なぜ、見分けられないかが問題になります。
その原因は、私たちの習慣が、目に観えないものを追求する様に考える事を行わない表面的な捉え方しか行わない習慣が、視野が国内にしか向かなくなるのでグローバル市場を見なくなり、論理的思考の根拠を追求しない論理的思考になってしまい、グローバル市場を洞察できる様にならない習慣だからです。
根拠の曖昧な知識を多く持っていても物事を洞察できるわけではなく、ただの知っている知識になってしまいます。
私たちは知識欲があり、色々な事を知っていますが、よく考えて頂ければ気づくと思いますが、私たちは知識を得ても、根拠は追求しない習慣なのです。
その上私たちが得ている知識は、私たちが求めない事もあり、結論は分かっても根拠を説明していない説明が非常に多いと思います。
なぜなら、私たちは分かり易さを求めるので、いちいち根拠を説明しなくなり、具体的な事ばかり求めるからです。
それでは欧米では根拠を追求して考えているのか？となると思います。
欧米の人達は、研修後に質問をしたり、会話の中で質問を私たちよりはるかにしたりすると思います。
それは、根拠が知りたくて、質問をしている場合が多いと思います。
論理的思考の根拠を追求して考えているのです。
近頃は、公の説明でも結論と根拠を結び付けて説明している事が増えていますが、欧米では結論と根拠を結び付けて捉え考える事が習慣化できていますので、公の報道を結論と根拠を結び付けて記憶考えられます。
しかし私たち日本は、結論と根拠を結び付けて捉え考える習慣がない為、私たちは今でも、結論と根拠を結び付けて記憶し考える事ができないと思います。
その証拠に、その根拠は？との質問に答えられない事が多いのではないでしょうか。
潜在成長率を上げる為には現在のグローバル市場では知恵を出す事や発想力を発揮する事が必要ですが、洞察力を身につけられない為知恵や発想力を発揮できなので潜在成長率も低くなり、失われた３０年が生まれた訳です。
白人主導のカナダやオーストラリアなどは、日本の様に世界最先端の素材開発や技術開発を多く行っている訳ではないのに論理的思考を徹底して行っている為、論理的思考の根拠を考えますので洞察力が培われ、生産活動で洞察ある判断ができるので知恵や発想力がある為ＴＦＰも高くでき、資本投入の寄与ができるので国際競争力があり、生産性も日本より高いので潜在成長率も高くできるのです。
このＨＰは複雑に出来ていますので分かり易くする為に、このＨＰの概略を２つの説明の仕方で説明を行っています。
１つは、ＨＰを分かって頂く為の説明 で、１つは
このＨＰを要約した説明です。
ご覧頂ければ、今後説明を読み続けるか、ここで止めるのかの判断になると思うので、ご覧ください。
その理由は、このＨＰの説明を知るだけでは、何の役にも立たないからです。
実際に行動しなければ役に立たない提案だからです。
又なぜ、私たち日本は失われた３０年が生まれたしまったのか？この原因を、なぜ私たち日本は、グローバル市場に対応できなくなって、経済成長を殆どできなくなったのか？ と 米国で開発されたビジョン経営等の経営手法から観た説明 を行っていますので、ご覧になって頂ければ、私たちの状況をご理解頂けるのではないでしょうか。
私たちの習慣では洞察力を培えない為、私たちは洞察力がどう言うものかを理解し難いと思います。
この事を補う為の説明を行っていますので、なぜ、洞察力があると優れた判断ができるのか？ となぜ、私たちの習慣では、洞察力の概念も掴めないのか？ の説明をしていますので、ご覧ください。
私たちに知恵や発想力の基礎になる洞察力がない事は半導体や家電の凋落や、ここ十数年に大きく市場が変化した事に対応する為の人材育成費が、先進国の中で非常に少ない事を観ても分かると思います。
ＩＴ化グローバル化で大きく変化した世の中を洞察できない事が、その時々で、何が必要で何が必要ないかを見分ける基礎である洞察力を私たちが身につけられない為、知恵を出せなかったり付加価値を生み出せなかったりするので、他国に市場を奪われる様な事が起きてしまうのです。
私たちは、成長会計の論理で経済成長できない理由を分かっていても、洞察力を培う事で生まれてくる知恵を出す事や付加価値を生みだす発想力がない為、何をすればよいかが分からず、資本投入も行わなくなったのが日本で、具体的には０８年以降、内部留保ばかり増やし新たな付加価値を考え出せない為新たな投資を行わなくなりＴＦＰも寄与できなくなった事が理由で、潜在成長率が下がり続けた事が、実質ＧＤＰが停滞している理由です。
新たな投資を行う為には、何をどう作りどこへどう売るかの市場を洞察する必要があるのですが、この洞察を私たちはできないので、海外で売れる製品を作れない為潜在成長率が低くなり成長できない国になってしまったのです。
今は成熟社会ですから、以前の様な潜在成長率に先進国でもできなくなってきていますが、特に私たち日本は、洞察力が育たない習慣である事が先進国中最低の潜在成長率になり他国に追い越されてしまうのです。
米国は別にして日本同様製造業の盛んなドイツでは、人口減少になっている点等日本と似たような国ですが、近年になっても成長会計の資本投入を積極的に行っているので日本ほど潜在成長率が落ちないのです。
日本と違い、何に資本投入すればよいかを見つけ出しているのです。
この様な事が原因で、人口が日本の2/3しかないドイツにＧＤＰが抜かれてしまい、日本はＧＤＰが世界４位に落ちてしまう現実が生まれるのです。
現実をよく観てよく考えて頂きたいのです。
私たち日本は、潜在成長率が長期間低下し続けているだけでなく、男女格差や権力格差等格差社会が先進国とは思えない程多く残っています。
格差社会があると言う事は、多様性を認めない等働く環境をギクシャクさせ、生産性を上げる為のアイデアを出し難くするだけでなく、現在の市場に対応する為には生産活動に悪影響を与えます。
この様な事をリーダーになれる人であれば知っていますが実際には格差社会はなくならないのです。
その理由は、私たちが論理的思考の根拠を考えないからで、私たちが格差社会は害である事の根拠を理解し行動に移さないからです。
論理的思考が感情より勝れば、必要理由を納得でき自分の感情を抑えられ、格差社会が害である事を良く理解できるので格差社会を無くす方向に行動でき、そのうちに欧米並みの格差社会が少ない社会を作れるのです。
私たちの習慣では気づけないのかも知れませんが、私たちの行っている事が根拠の曖昧な知識しか持っていない為に、欧米ではビジネスを洞察できるのに私たちは洞察できないので、欧米の様な潜在成長率にならないのです。
私たちが論理的思考の根拠を追求して考えない習慣が原因で、根拠の曖昧な判断しかできなくなる事が理由なのです。
これらの根本的な原因は、目に観えない物事を追求して考えない、論理的思考の根拠を考えない事が原因で、グローバル市場の本質を見抜けない事が原因なのです。
では私たちに洞察力を身につけられるかが問題になります。
洞察力を身につけるには、自ら物事の論理を解き明かせる力を培い、解明する行為を習慣化する必要があります。
私たちは、無意識に物事を行う事が多い為、習慣を変える様な事は苦手です。
習慣化は、同じ事の繰り返しで習慣化できます。
洞察力を培う為に必要な事は、物事の論理を自ら解き明かせる力を身につける事です。
その為に必要な事は、物事に疑問を持ち、色々な物事の気づきから物事の論理を１つひとつ解き明かす事で論理解明力は身についてきます。
又、私たちは疑問が生まれた時や他人から質問を受けると、追求する様に考えて、物事の論理を解き明かそうとします。
要するに、他人から質問されても、私たちは物事の論理を解き明かそうとするのです。
その為、他人から物事の論理を解き明かす様な質問を繰り返し行うのです。
この行為で、物事の論理を自ら解き明かす事に慣れて行くのです。
質問から考える事に慣れてきたら、自ら疑問を作りだし、解明して行くのです。
好奇心が旺盛な人が行っている事を人為的に作りだし、物事の論理を自ら解き明かす力を培って行くのです。
これを習慣化すれば、洞察力が自然についてくるのです。
なぜなら、物事の論理を結論と根拠に分け結びつけて理解できる様になる為本質を見抜ける様になるからです。
論理的思考を徹底的に行える様になるからです。
又米国の様に、論理的思考を徹底させ、お互いが切磋琢磨できる様な環境を作れれば、知恵を出せる様になるだけでなく発想力が培われる為、付加価値を生みだす様な発想力がついてきますので、米国の様な高いＴＦＰの寄与ができる様になり、潜在成長率を米国並みにする事も夢ではなくなるのです。
なぜ、根拠を追求して考えると発想力までつくか？の説明も行っていますので、ご覧ください。
私たちの習慣では気づけないかも知れませんが、失われた３０年が生まれた原因は、他にも原因はあると思いますが、私たち日本人が、物事の優れた判断を生み出す基礎になる洞察力を、欧米の様に身についていない事が大きな一因になる事は間違いないと思います。
なぜ、そうなるかを、詳しく納得行く様に説明したのがこのＨＰです。
「私のできる事」から読んで頂ければ、納得でき習慣を変えて見ようと思って頂けるのではないでしょうか。
このＨＰで再三説明している様に、私たちは納得しないと手間暇かかる習慣を変える行動は行わないと思います。
知っているだけでは行動に移さなく洞察力は身につかない為、優れた判断力の基礎である洞察力は身につかないのです。
このＨＰの説明と、自ら考える事で洞察力を身につけて頂きたいと思います。
洞察力を身につけられれば、今までの延長線上の未来ではなく、今は想像できない様な未来が待っていると思います。
ここまで読んでも、何を言いたいかが掴めない方は、車の排気量を洞察力に例えて説明した説明 がありますので、ご覧ください。私が言いたい事が掴めるのではないでしょうか。
又、私の説明が十分でない為、疑問が生まれた場合はご連絡ください。納得行く説明をしたいと思います。
先へ進む
今後のグローバル市場は、私たちのビジネス習慣の様に、ビジネスを始めとした物事の論理を自ら解き明かさない、なぜ、どうして？と追求して考える事のないビジネスでは、ビジネスの仕方がどうしても対応型（外からの情報や知識に対応するビジネスの仕方）になってしまい、差別化する事も難しくなる為、生産性を長期間上げられないのです。
自ら行っているビジネス等物事をなぜ、どうして？と追求して考える事で、実際に行われているビジネスの実態を広く深く理解し、その実態を見極める事で、生産性を上げる為には何が必要で何が必要ないかを見極め、生産性を上げる要素を賢く取捨選択して実行する事で生産性は上げられます。
私たちの習慣は、物事を追求して考えるのではなく、外から入ってくる情報や知識等に対応する様に技術開発などを行うビジネスです。
ここでは欧米の様に、市場を洞察する事で何が必要で何が必要ないかを見極めて、賢いビジネスを行う事は行われていません。
自ら自社のビジネス論理を作り上げて行くビジネスではなく、外からの刺激（情報や知識など）に対応する様に行動するので、元々私たちは物事の本質を追求して考えませんので、どうしてもビジネスの仕方が本質を捉えられないその時の状況に対応する様なビジネスになってしまう為、生産性の長期低迷を招いてしまうのです。
私たちのビジネスの仕方は、その時分かっている知識を集約したテクニック的なビジネスになり易いビジネスで、自ら自社のビジネス論理を積みかねてできた論理的なビジネスではないので生産性を徐々に上げて行く事ができないのです。
対応する様なビジネスでは独自性を出せない為、真似され易いので生産性が上げられないのです。
これを自らビジネスを追求して考え、自ら行っているビジネス論理を解き明かせる様になれば、行うビジネスで何が必要で何か必要ないかを見極められる為、ビジネスを洞察できる様になるので、生産性を上げる事ができるのです。
自ら求めて自社の論理を作りビジネスを行うのと、他からの情報や知識に対応するビジネスでは、独自性が出せるか否かだけでなく、論理的か否かの違いも生まれ、真似され易いか否か、や賢いか否かになって、差別化できるか否かになって生産性に大きな影響を与えているのです。
確かに日本の対応力は優れた所がありますが、差別化できないのでは、生産性を高くできないのです。
私たちの習慣的なビジネスは対応型になり易く、差別化できないので生産性を上げられないのです。
３０年前に日本の家電メーカーに及ばなかった韓国のサムスンが、現在では日本の家電メーカーの５倍ぐらいの売上があるのは、トップダウン経営がやり易かったこともありますが、売上を伸ばすには何が必要で何が必要ないかの見極めができたから実現できた訳です。
同様に３０年前は世界生産の５０％を占めた日本の半導体生産が、現在では１０％以下になってしまったのも、何が必要で何が必要ないかを見極められなかったからです。
この様な例は、日本には数えきれないほどあるのが現実です。
よい例が身近な韓国や台湾にあるのに、日本の家電メーカーは、サムスンやTSMCの本質を見抜けないので、本質を捉えたビジネスをする事もできず現状があるのです。
同様に欧米企業の本質を見抜けない、洞察できないのでいつまで経ても生産性を欧米の様に高くできなく、賃金も欧米の様に上げられないのです。
生産性を上げるとは
質問力とは
〒400-0853
山梨県甲府市下小河原町
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